開催概要
対象
・チームリーダーとして、メンバーを巻き込み成果を挙げることが期待される方
・任された仕事は充分こなせるが、自分発信で仕事を創り出すことを求められる方
・次期リーダー候補として、仕事の仕方をどう変えていけばいいか知りたい方
研修の特色
期待される若手・中堅社員、チームリーダーに求められるのは、
★問題・課題に対して当事者として真摯に向き合う「主体性」
★メンバーや関係者と協働する「働きかけ力」
★成果を出すためのPDCAを徹底する「実行力」
本研修では以下の視点から若手・中堅社員の「前に踏む出す力（アクション）」を鍛錬します。
●JMAが開発した「社会人基礎力チェックリスト」で、自身の12の能力要素の強みと弱みを可視化する
●「主体性」「働きかけ力」「実行力」職場で求められる使命と役割を可視化、再認識する
●自身の将来を描くと共に今後3ヶ月～1年の「前に踏み出す力」のアクションプランを作成・コミット
「社会人基礎力」とは
経済産業省が主催した有識者会議により、職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力を「社会人基礎力(＝３つの能力・12の能力要素）」として定義したもの。
本セミナーでは、「前に踏む出す力」（アクション）の3要素、若手・中堅社員に求められる『主体性』『働きかけ力』『実行力』を重点に、業務遂行、問題解決場面での意識・スキル・ツールを講義・ワークショップを通じて修得いただきます。
オンライン受講のご案内
・ テレビ会議ツール「Zoom」で配信します。事前に
接続テストにアクセスいただき、動作をご確認ください。
・１申込につき１名様がご受講ください。（著作権の観点から１申込で複数の方のご受講はお受けしません）
・ビデオオンできる環境をご用意ください。イヤホンやヘッドセット、外部スピーカーを使用しての受講をおすすめします。
・お申込み時、参加される方のメールアドレスを必ず登録してください。
・テキストは事前に配布します。
・本セミナーの講義資料および配信映像の録画、録音、撮影など複製ならびに二次利用は一切禁止です。
・Zoomにおけるリモート制御ならびにレコーディング機能はホスト側にて停止させていただきます。
※お申込みの前に必ず
オンラインLIVEセミナー規約をご確認ください。お申込み完了を以て規約に同意したことといたします。
プログラム
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項目 |
内容 |
1日目
9:30～17:00 |
1 若手・中堅社員として抑えるべき環境変化 |
（1） 社会～業界～当社～担当領域～担当業務
（2） 「人生100年時代」に必要な「社会人基礎力」とは
（3） 自己の「社会人基礎力」セルフチェック
～これまでの社会人生活の振り返りと強化すべき行動習慣・能力の発見
「社会人基礎力」セルフチェック相互インタビュー
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2 なぜ、「主体性」を高めることが求められるのか |
（1） 「主体性」を発揮する要素
（2） 「主体性」を高める「問題意識」の重要性
（3） 問題認識のレベルの違いを振り返る
（4） 問題を分割する、深堀する、改善意識とスキルが「主体性」を高める
ワークショップケース討議：主体性発揮場面
ワークショップ相互インタビュー：主体性発揮のTPO
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2日目
9:30～17:00 |
3 なぜ、「働きかけ力」が必要なのか |
（1） 組織、チームの構造と機能を再認識する
（2） 「働きかけ力」を高める「意識・日常業務」の重要性
（3） コミュケーションと論理性が「働きかけ力」を高める
ワークショップケース討議：ステークホルダーへの働きかけ
ワークショップロールプレイ：上司への依頼・説得
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4「実行力」を強化するPDCAの原則 |
（1） PDCAの前提として必要な2つのW（Why & What)
（2） PDCAを階層化して、マイルストーンでゴールを定義する
（3）「主体性」と「働きかけ力」で「実行力」を高め成果を創出する
ワークショップケース討議：目標・計画設定
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5 近未来を見据えた明日からの行動計画を具現化する |
『 業務面・自己啓発面から考察する行動計画』 ワークショップ個人ワーク：行動計画の策定ワークショップ相互インタビュー：コミットメント
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総括と質疑応答 |
※プログラム内容は、変更される場合があります。
また、進行の都合により時間割が変わる場合がございます。あらかじめご了承ください。
※昼休みは12:00～13:00を予定しております。
ご案内
講師紹介（敬称略）
船橋 正美
一般社団法人日本能率協会
経営・人材革新センター 専任講師
1987年
社団法人日本能率協会入職
1992年
リエンジニアリング推進本部 マネジャー
業務改革・改善プロジェクトの調査、事業開発、教育業務を担当
2004年
公共体経営支援事業部 部長
学校法人経営支援センター センター長
行政改革、事務事業評価、自治体電子化調査等の事業開発、調査を担当
2010年以降は主として私立大学の経営改善、人事評価制度設計・運用等の調査・教育にあたる一方、2015年より、企業管理者教育プログラム講師を兼任。
定員について
30名
※参加人数が最少催行人数に達しない場合は、延期もしくは中止にさせていただく場合がございます。
